【シンガポール】現地校/日本人学校/インターの学費を徹底比較

将来の海外移住を考える際、最も考えなければいけない点は子供の教育だと思っています。

夫婦のみでの海外移住であれば、たとえ一般的に給与水準の低い東南アジアでの現地採用でも生活する分には問題ありません。

でも、子供の教育を考えた場合、欧米であれば地元の現地校へ通学させるのも一つの手ですが、アジアでは教育水準がまだ日本並みとは言い難い国が多いのも事実です。

その場合、日本人学校やインターナショナルスクールへの通学を視野に入れなければなりませんが、そうなると日本で私立に通学させるよりも高額な学費が必要となります。

家族での海外移住を考える際の一つの材料として、現地校、日本人学校、インターナショナルスクールのそれぞれのケースで教育にかかる費用を国別にまとめていきます。

私たち夫婦も子供の教育を考えなければ、共働きの現地採用でシンガポールやバンコク、ホーチミンなど東南アジア諸国への移住をすぐにしてもいいと思っています。

しかし、海外で子育てをするならインター校へ通学させたいですし、そうなると駐在員の給与と会社のサポートがなければ現実的に難しいところです。

シンガポールに住んでいるとシンガポールに住みたくなり、海外旅行へいけば旅行先の国へ住みたくなるようなフレキシブルな夫婦です。

でも、慎重派なので特に子供の教育面はしっかり考えます。

今回は、私が駐在員として生活をしているシンガポールでかかる教育費についてまとめます。

現地校、日本人学校、インターナショナルスクールそれぞれのケースで幼稚園から大学まで必要な学費と教育の特徴をまとめます。

まず日本の教育に必要な費用はどれくらいか

海外の教育費を見る前に、比較対象となる日本の教育費を確認しましょう。

こちらの情報は『子どもの学習費調査(文部科学省平成28年度)』を参考にしています。

幼稚園

*単位：万円（学校授業料のほかに、塾代等の学校外教育費も含む）

小学校

*単位：万円（学校授業料のほかに、塾代等の学校外教育費も含む）

中学校

*単位：万円（初年度の入学費など含まず）

高校

*単位：万円（学校授業料のほかに、塾代等の学校外教育費も含む）

日本でインターナショナルスクールへ通わせようと思うと、私立よりも1.5~2倍の教育費がかかります。

しかも、学校外の生活が日本語になることからバイリンガルになるとは限りません。

高い英語教育には間違いありませんが、幼稚園からインターに通わせようと思うと高校まで合計3000万円以上必要です。

恐ろしい。。。

さて、比較対象となる日本の学費が明確になったところで海外の学費を見ていきましょう。

シンガポール教育の特徴

日本人学校とインターナショナルスクールの場合には教育の特徴は世界各国ほぼ変わりません。

しかし、現地校の教育を考えた場合、その特徴は国によって大きく異なります。

シンガポールは日本を超える高い学力を誇る教育で有名です。

15歳を対象に行われる国際学力テスト（PISA）では、2015年に世界首位を獲得しています。

この高い学力の背景には、シンガポールの生みの親（初代首相）李光耀(リ・クアンユ)の『シンガポールの最大の強みは人材』という考え方があり、国家予算の20%以上が教育費に投資されています。

日本で教育に投資される国家予算は5.5%ですからその力の入れようは歴然とした差があります。

しかし、日本と同様の『詰め込み教育』が特徴のシンガポールですが、小学一年生から学年末には進級試験があり、学年の順位などもすべて成績表に記載されるなど、現地の方は『ストレス教育』とも呼んでいる特徴があります。

2018年にはこのような状況を変更すべく政府が教育方針の変更をアナウンスするなど変化が始まっています。

シンガポールで必要な学費