家族帯同が可能なエリアってどんなところ？
結論、アジア地域では日本人コミュニティのある地域、就学年齢に達した子女がいる場合は日本人学校が存在する地域であることが不可欠です。
いくら家族帯同で駐在したいと考えていても、就学年齢に達している子女がいるにも関わらず、日本人学校もしくは日本語補習校がない地域であれば、家族帯同は事実上難しいと言えます。
アメリカ、カナダ、オーストラリアやヨーロッパなどの英語圏については、現地校に通うというオプションもあるので、必ずしも「日本人学校がないこと」は家族帯同ができない要因とはなりません。
アジア地域については、日本人学校がない場合、会社がインターナショナルスクールの高額な学費の大半を負担しない限り、子女を連れて赴任するのは難しくなります。
インターナショナルスクールは一般的に年間150万円以上の学費がかかります。
場合によっては年間200万円以上かかることも。。。
まとめ
海外赴任に伴う家族帯同及び単身赴任のメリットとデメリットを赴任者本人及び会社それぞれの視点から解説しました。
家族帯同か単身赴任を決める上で最も重要なのは、家族の意思です。
いくら赴任者本人が帯同を望んでも、パートナーや子女が望まなければやめておいた方がいいです。
私の場合、就職する時点で海外駐在は絶対に行きたいと希望していたため、結婚する上ではある程度、海外生活に理解がないと難しいと思っていました。
2019年からのシンガポール赴任についても帯同を快諾してくれており、巡り合わせに恵まれたと実感しております。
子女の教育も非常に重要です。
先ほども説明しましたが、海外の日本人学校では学力レベルが高く、高校受験の対象も日本全国に広がるので、むしろ私は日本人学校をオススメします。
帰国子女の特権も駆使していきましょう。
